2030年の住まいのスタンダードを先取りし、
高い断熱性能と創エネ＆蓄エネ設備を備えた
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の家。
毎日の健康や万が一の災害などによる停電にも配慮した設備仕様で、
ずっと安心・快適な暮らしを支える”未来基準“の住まいです。
ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略。
住まいの断熱性・省エネ性能を引き上げること、そして太陽光発電などでエネルギーを創りだすことにより、
年間の一次消費エネルギー量（空調・給湯・照明・換気）の収支をゼロ以下にすることを目指した住まいです。
セキスイハイム東四国では注文住宅はもちろん、分譲住宅においてもZEHの家を積極的に展開しています。
2015年の国連サミットで採択された、2030年を年限とする国際目標・SDGs（持続可能な開発目標）を踏まえ、日本の具体的な取り組みの一つとして「ZEH・ZEB※による住宅・建築物の省エネ化・低炭素の推進」が挙げられています。
エネルギー基本計画（平成30年閣議決定）では、2020年までにハウスメーカー等※が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」としていますが、目標達成には更なる取り組みが必要とされています。
国が定めるZEHの定義には、『ZEH』（カギ括弧付きZEH）、Nearly ZEH、ZEH Oriented の3種類があり、このうち『ZEH』は、PV等の再生可能エネルギー（以下、再エネ）を含んだ正味のエネルギー削減率※1が100％以上と定められています。当社試算※2では、Nearly ZEH（エネルギー削減率75％以上）と比較し、『ZEH』は CO2排出量が年間約0.7トン/戸（杉の木で換算すると約50本以上）も少ないため、 セキスイハイム東四国では脱炭素社会の実現に、より貢献できる『ZEH』の普及に注力しています。
当社販売エリア（高知県、徳島県、香川県）は南海トラフ地震の影響を大きく受ける地域であり、また自然災害が年々激甚化するなか、在宅避難を可能にするレジリエンス住宅の普及が社会的使命であると考え、サステナブルな分譲地を展開しています。その結果、2022年度の建売住宅の『ZEH』比率は100％を達成。国内で普及が遅れている建売住宅のZEH化に積極的に取り組み、環境負荷を低減する住まいを面で拡げています。
光熱費削減と、太陽光発電の売電による収益で、エネルギーのムダを省き、お財布にやさしい暮らし
ZEHは、国が推進する「低炭素・エネルギー循環型社会」に適合した、地球にやさしい暮らし
セキスイハイム東四国では、頻発する自然災害やエネルギー価格高騰に対応するため、エネルギー自給率を高める蓄電池や、効率的に電力をコントロールする独自のHEMS「スマートハイムナビ」をZEHに搭載した「エネルギー消費自給自足型住宅※2」の普及に取り組んでいます。 2022年度の新築戸建住宅におけるエネルギー自給自足型住宅※5（蓄電池搭載住宅）は95％※6に伸長しました。
※1 対象：暖冷房、換気、給湯、照明（家電・調理は除く） 。
※2 エネルギー削減量は国土交通省のエネルギー消費性能計算プログラム、杉の木換算は関東森林管理局のデータを元に当社試算。
※3 ZEH比率、『ZEH』比率は、ZEH ビルダーの報告方法（注文住宅と建売住宅、それぞれの『ZEH』、Nearly ZEH、ZEH Orientedにおける計算結果の小数点以下を切り上げたうえで合計した計算方法）に基づいて集計した実績です。ZEH には『ZEH』 のほか、Nearly ZEH、ZEH Orientedを含みます。
※4 2022年4月から2023年3月における建売住宅（据付ベース）の母数に対するZEH棟数の割合（当社調べ）。小数点以下は四捨五入して計算しています。
※5 すべての電力を賄えるわけではありません。電力会社から電力を購入する必要があります。
※6 2022年4月から2023年3月における蓄電池（VtoH含む）の契約ベース搭載率（当社調べ）。小数点以下は四捨五入して計算しています。
